『女性の休日』 ©2024 Other Noises and Krumma Films.

“社会は私たちの手で変えられる”を示したい

 「ジェンダー平等先進国」として有名なアイスランド。ジェンダー平等をめざすきっかけとなったアイスランドの女性のストライキ(1975年)を題材にしたドキュメンタリー映画『女性の休日』が昨年、日本でも公開され、話題になりました。ジェンダー平等後進国の日本でも変化を起こそうと、「3・8国際女性デー」とともに、3月6日を中心に全国一斉「日本版『女性の休日』アクション」が呼びかけられています。

国際女性デーに合わせ行動

 日本版「女性の休日」は、映画『女性の休日』を見た女性たちが、日本でもジェンダー平等をめざし、連帯してアクションを起こそうと「3・8国際女性デー」にあわせて行動を呼びかけているものです。

 アクションの呼びかけは、社会学者の上野千鶴子さんや弁護士の太田啓子さんら有志に始まり、各種団体や地域に賛同が広がっています。

 NPO法人WAN(ウィメンズアクションネットワーク)を中心とした「日本版女性の休日アクション実行委員会」が、6日にスタンディング・ポストイットデモ(東京都新宿)を計画し、6日~8日までの3日間での全国一斉アクションを呼びかけています。有志で立ち上げた「女性の休日プロジェクト」は、映画『女性の休日』の鑑賞とトークイベントなどを提案。全労連女性部や新婦人中央本部も、家事も仕事も休んで全国でアピールしようとアクションに連帯しています。

行動参加を呼びかける京都総評の海藤副議長。手にしているのは、全労連女性部が作成した「女性の休日」アクションのオリジナルステッカー

 京都では、「3・8国際女性デー京都実行委員会」を中心に、京都総評女性部や新婦人京都府本部らでつくる「『女性の休日』アクション京都実行委員会」が6日に企画します。

 京都総評の海藤巳希子副議長(京都府職労連副委員長)は、公務労働で「正規・非正規」の賃金格差を生んでいる会計年度任用制度では女性の採用が多く、賃金だけでなく働き方の課題が見えると指摘。

 昨年、採択した京都総評の「ジェンダー平等宣言」に関しては、大会等で保育室を置き子育て世代を応援する体制をつくったこと、ある職場ではアンケートで、防寒具に女性用の支給を求める声があがるなど、ジェンダー平等を意識した変化があると評価します。

「半休とって行動参加を」

 3月6日の企画には、「声をあげ、変化を起こすため、ぜひ半休をとって参加してほしい」と話し、仕事が休めない人には、全労連女性部作成のオリジナルステッカーやサコッシュを身に着けてアピールするアクションを紹介。「『女性の休日』のメッセージは、〝社会はわたしたちの手で変えられる〟です。そのために、全国一律で最低賃金の引き上げ、選択的夫婦別姓の早期実現などの要求とともに、賃金や働き方、日頃のモヤモヤした思いや悩み、府知事選に向けた願いも出し合える場になれば」と参加を呼びかけています。

 日本版「女性の休日」アクション 3月6日(金)午後3時、ラボール京都第12会議室(京都市中京区)。NHKBSドキュメンタリー「女たちがいなくなった日…」の上映、久米弘子弁護士と参加者のトーク。終了後、阪急「西院」駅前でスタンディング宣伝を予定。連絡先☎075・801・2308(京都総評)。

 

出町座で映画『女性の休日』

3月6日~19日 アクションに呼応

 京都市上京区の映画館「出町座」(出町桝形商店街内)では、日本版「女性の休日」アクションに呼応して、3月6日から、話題の映画『女性の休日』(24年、アイスランド・アメリカ、71分)を上映します。19日まで。

 同作品は、アイスランドの女性が、仕事も家事もしないストライキを起こした1975年10月24日の歴史的アクションに焦点を当てたドキュメンタリー。

 当時、男女の賃金格差が大きく、家事や育児などの無償労働は女性が担うことが慣習となっていたもとで、女性の存在意義を可視化し、男女平等を実現しようと、女性たちが連帯して立ち上がりました。同国がジェンダー平等先進国へ踏み出す、一つの転換となったと言われています。原題は「The Day Iceland Stood Still(アイスランドが静止した日)」。 映画は、昨秋公開され、反響を呼びました。

 『女性の休日』上映時間=3月6日(金)~12日(木)午前11時20分、13日(金)~19日(木)9時10分。一般1800円、学生1000円、シニア(65歳以上)1300円。☎075・203・9862。